コロナ禍で、プロレス界が全体として行政や民間の企業・団体と相対する際の窓口がないという問題に直面し、平時から団体間で横のコミュニケーションをとれる器の重要性を認識。コロナ禍を乗り切った今だからこそ、今後に向けた取り組みの必要性を痛切に感じプロレス団体の枠を超えた窓口を担うために連盟を設立、連携を図ってきたが、今後より一層ガバナンスを強化し、運営の透明化と社会的信用力の向上を行うために法人化に至った。任意団体とは異なり、法人名義で法律行為を行うことができる（口座を開設し、固有の財産を保有できる）というメリットがあることなどや、連盟の目的に鑑み営利を目的としない一般社団法人を設立。引き続き団体間の健全な競争を維持しながらも、目的や事業内容の制限がなく、業界全体の発展を目指す。